歴史的視点（80年代後半のバブルと類似比較）
類似点
- 金融政策: 円高不況対策（地価は上昇している一方、景気対策のため度重なる利下げ） vs. サブプライム対策（物価は上昇、とりわけ原油が急騰している一方、景気は後退局面=スタグフレーション）
- 実需と虚需: 地価高騰 vs. 原油高騰（現在の原油価格は80年代後半の地価と同レベルの異常さ）
- 買い手不在のマーケット（問題の長期化）: 土地 vs. サブプライム関連商品（もともと流動性低い）
- 疑心を招く債務評価: 日本（債務超過を隠したい企業側と不良債権を表面化させたくない銀行側が「見えない、聞こえない不況」を創出） vs. サブプライム（市場価格を優先した公正価値による評価ではなく、独自のモデルに基づく評価）
相違点
原油高騰の中、サブプライム対策として金利を引き下げざるをえず、本来主体性を持つべき各国の金利政策も独自性が打ち出せない状況。一時的な金融現象に対し、一時的な効果をもたらすために中長期的には必ずしも経済全体に良くないと考えられる策が緊急措置として採られた場合、そのマイナスの影響が時間の問題で必ず出てくるというのが経験則。加えて、急速なグローバル化によりサブプライム問題は、一国の政策で解決できないほど拡散、買い手不在の中、資産価値は適正価格ラインを破って下降、何度引当金を計上しても不良債権が減らなかった日本のバブル処理と似た方向に進む可能性大。各国が金利を引き下げ、オイルマネーが世界を飛び交いお金がジャブジャブの中、世界恐慌の引き金を引くのは、原油バブル、中国バブルの崩壊なのか、今後の株式相場に対して弱気にならざるをえない。
